1. アビスパ福岡後援会
  2. 麻生教育サービス株式会社
  3. アオヤギ株式会社
  4. 株式会社あおやぎ
  5. 株式会社RKB毎日ホールディングス
  6. アイメディア株式会社
  7. 株式会社アサヒアルファ
  8. アビスパ福岡株式会社
  9. 株式会社アスカ
  10. アルプス防災工業有限会社
  11. あいれふハイキングクラブ
  12. インテリアタシロ有限会社
  13. 一般社団法人 壱岐市観光連盟
  14. 有限会社岩岡計画研究室
  15. 岩崎建設株式会社
  16. 株式会社岩田屋三越
  17. 株式会社インクリース
  18. 株式会社糸島みるくぷらんと
  19. 井上塗料株式会社
  20. 医療法人 エイ・ジイ・アイ・エイチ 秋本病院
  21. 有限会社エイ・アンド・エイ・インシュアランス
  22. 株式会社エアーテック
  23. 株式会社オンワード樫山福岡支店
  24. 奥アンツーカ株式会社 西日本支店
  25. 岡部・浦川クリニック
  26. 株式会社オーエックス
  27. 株式会社オーニシ
  28. 川口吹付工業株式会社
  29. カッパー工業株式会社
  30. 華風 福寿飯店
  31. 金替不動産
  32. 株式会社九電工フレンドリー
  33. 九州自動車リース株式会社
  34. 株式会社九州ビルサービス福岡
  35. 九州勧業(株)
  36. 九州通信ネットワーク(株)
  37. 九州電技開発(株)
  38. 九州木材工業(株)
  39. 九州旅客鉄道(株)
  40. (株)九電工
  41. 九州大淀化工(株)
  42. 九州電工ホーム(株)
  43. 学校法人中村産業学園 九州産業大学
  44. 九州電力(株)
  45. 医療法人 樹の実会大木整形・リハビリ医院
  46. 九州メンテナンス(株)
  47. 九州高圧コンクリート工業(株)
  48. (株)クオテック
  49. (株)グリーン防災設備
  50. (株)ゲンヨー
  51. (株)KBCメディア
  52. コカ・コーラウエスト(株)
  53. (株)権藤本店
  54. 西部ガス設備工業株式会社
  55. 株式会社サニクリーン九州
  56. 三友ボディー(株)
  57. 三友機器株式会社
  58. 西部ガス(株)
  59. 西部ガステクノソリューション(株)
  60. 西部ガス興商(株)
  61. 城浜保育園
  62. (株)秀建
  63. シティックスカード(株)
  64. (株)島川本店
  65. (株)春潮社
  66. 篠原公認会計士事務所グループ
  67. 照栄建設(株)
  68. JAバンク福岡
  69. 株式会社ジェイコム九州
  70. 株式会社 JCC
  71. セントラルスポーツ(株)
  72. 全日本軟式野球福岡県連盟 福岡市支部
  73. セノー(株)福岡支店
  74. (株)正興電機製作所
  75. 成和商事(株)
  76. (株)設備保守センター
  77. (株)タケ企画
  78. 大丸建設株式会社
  79. 大道印刷(株)
  80. 第一警備保障(株)福岡支社
  81. (株)チヨダ
  82. (有)水流電気工事
  83. (株)津村愛文堂
  84. (株)電気ビル
  85. 株式会社 天国社
  86. (株)ディスジャパン
  87. (株)テレビ西日本
  88. (株)ティ・エムフィットネス
  89. (株)東洋システム
  90. 中村工業(株)
  91. 中市興産(株)
  92. 医療法人成天会 成田整形外科病院
  93. (株)長澤設計
  94. 日本エレベーター製造(株)福岡営業所
  95. (株)にしけい
  96. (株)西日本高速印刷
  97. 西日本鉄道(株)
  98. (株)日本消防機材商会
  99. 西日本短期大学 健康スポーツコミュニケーション学科
  100. ニシム電子工業(株)
  101. 西鉄テクノサービス(株)
  102. (株)西中洲樋口建設
  103. (株)西日本シティ銀行
  104. 直方いこいの村 株式会社直方
  105. 博多港サイロ(株)
  106. 箱崎埠頭(株)
  107. 平松卓球場
  108. 久野印刷(株)
  109. 樋口薬品工業(株)
  110. (株)ヒロカネ
  111. (公財)福岡観光コンベンションビューロー
  112. (一財)福岡コンベンションセンター
  113. 福岡市バウンドテニス協会
  114. 福岡市柔道協会
  115. 学校法人 福岡学園(福岡歯科大学)
  116. 福岡市体操協会
  117. 福岡市ママさんバレーボール連盟
  118. 福岡市弓道連盟
  119. 福岡市サッカー協会
  120. 福岡市中学校体育連盟
  121. 福岡市テニス協会
  122. 福岡市なぎなた連盟
  123. 福岡市水泳協会
  124. 福岡市バスケットボール協会
  125. 福岡市レディースバドミントン連盟
  126. 福岡市空手道連盟
  127. 福岡市武術太極拳連盟
  128. 福岡市少林寺拳法協会
  129. 福岡市陸上競技協会
  130. (株)福設
  131. 福岡市社会人バスケットボール連盟
  132. (株)福東建設
  133. (株)ファビルス
  134. (株)福岡銀行
  135. 福岡空港ビルディング(株)
  136. 福岡医健専門学校
  137. 福岡県理容生活衛生同業組合
  138. 学校法人 藤川学園
  139. 医療法人同信会 福岡整形外科病院
  140. 専門学校 福岡カレッジ・オブ・ビジネス
  141. 福岡大学
  142. 学校法人 福岡雙葉学園
  143. 福三商工(株)
  144. 福岡電材(株)
  145. 福岡市農業協同組合
  146. 福岡信用金庫
  147. 福岡市剣道連盟
  148. 福岡市ソフトボール協会
  149. 福岡プロバスケットボールクラブ株式会社
  150. 学校法人 福岡工業大学
  151. (有)プラン・ド・エム
  152. (株)ポータル
  153. (株)丸ふじ
  154. (株)松本組
  155. (株)マスプロ
  156. 満喜株式会社
  157. (株)ミムゴ
  158. 三井製糖(株)福岡工場
  159. 医療法人 南川整形外科病院
  160. 名鉄観光サービス(株)
  161. (株)ヤナセファイテック
  162. (有)山口冷凍工業
  163. 安田建設(株)
  164. (有)吉原電機工業所
  165. 株式会社 ヨシカネ
  166. ヨネックス(株)
  167. よしみ工産株式会社
  168. (株)ライブ
  169. (株)菱熱

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福岡市スポーツ少年団

福岡市スポーツ少年団とは?

 本市スポーツ少年団は本部事業として「スポーツ交流大会」、「育成母集団研修」を実施しております。 また、少年団サポートの一環として、「NPO法人ホークスジュニアアカデミーの少年野球教室」やスタートコーチ(スポーツ少年団)養成講習会なども実施しています。

スポーツ交流大会(運動会)


交流大会.jpg「スポーツ交流大会」は、競技種目に関係なく、スポーツ少年団に所属する団員同士の交流を目的として実施されています。




育成母集団研修

AED講習.jpg「育成母集団研修」は、スポーツ少年団の指導者や団員の保護者を対象とした講習会です。


沿革

設立 1963(昭和38)年7月 福岡市体育協会スポーツ少年団本部を設立
歴代本部長
1963(昭和38)年 ~ 1988(昭和63)年 大神健太郎
1989(平成元)年 ~ 1990(平成 2)年 日下部 國巳
1991(平成 3)年 ~ 2002(平成14)年 前田 毅
2003(平成15)年 ~ 2010(平成22)年 千代島 隆利
2011(平成23)年 ~ 2012(平成24)年 武田 健児

2012(平成24)年 ~ 2023(令和 5)年 猪口志 曻                   2023(令和 5)年 ~ 現在        平野 敏明


沿革 1962(昭和37)年6月23日のオリンピックデーを期し、(財)日本体育協会50周年記念事業として日本スポーツ少年団が創設されました。
福岡市(以下、本市と記す)に於いても1963(昭和38)年本市体育協会にスポーツ少年部を設置。福岡市スポーツ少年団本部が発足しました。
1964(昭和39)年3月、福岡市長よりスポーツ少年団旗が授与され、5団体の登録で動き出しましたが、登録団数が続々増え、同年10月10日の東京オリンピック夏季大会に
向けた聖火リレー(9月16日~17日の2日間にわたる)には、スポーツ少年団より正走者2名、副走者9名が参加し、その存在をアピールしました。
1982(昭和57)年、本市体育協会20周年時には団数89団、種目20、団員数2,900名 、指導者250名の組織に成長しました。
しかし、近年では子どもたちのスポーツ離れ、少子化等さまざまな社会現象と相俟って登録団数、団員数ともに減少傾向が続いています。

福岡市スポーツ少年団 事業方針

 「21世紀を担う子どもたち」へのスポーツ環境の醸成を積極的に推進するため、少年スポーツの中核を担っているスポーツ少年団に対する理解と認識を高めるとともに、スポーツ少年団本部事業の充実を図るなど、魅力ある展開とともに拡充に努めます。

(1)本部事業の内容の充実に努めます。
(2)指導者の育成と資質の向上に努めます。
(3)少年スポーツ交流大会事業の充実に努めます。
(4)既存のジュニアの各種スポーツ団体との連携に努めます。
(5)広報活動を積極的に進めます。